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2017年9月23日 (土)

Clinical 歯科における耐性菌を増加させない抗菌療法 ③

続き:

4 . 歯科感染症治療の原則とガイドライン

 1)歯性感染症治療の原則→消炎処置

  ①膿瘍腔には抗菌剤の移行が極めて低いため、感染根管治療、膿瘍切開等の局所処置を併用することが重要である。

  ② Prevotella 属、Fusobacterium 属及び Porphyromonas 属は酸素暴露に対して弱く、切開排膿、デブリードマンなどの局所処置は、病原菌数を減らすとともに嫌気性菌が増殖しにくい環境を作る意味でも重要だ。

  2)歯科感染症治療の原則とガイドライン

 日本化学療法学会からJAID/JSC 感染症治療ガイドライン2016ー歯性感染症ーがだされている。この特徴は、ペニシリン系薬が主体で、ヘモフィスインフルエンザ(小児中耳炎などの原因菌)などグラム陰性菌まで抗菌力がある第3世代のセフェム系薬(セフジニル、セフカペンピボキシル、セフジトレンピボキシル、セフテラムピボキシル、セフポドキシムプロキセチル)が推奨されていない点である。

 軽症、中等症の多い1群歯周組織炎0よび2群歯冠周囲炎では、ペニシリン系薬のアモキシシリンを中心に、急性辺縁性歯周炎ではマクロライド系薬のアジスロマイシンが推奨。重症例の顎炎ではサワシリンの一回の投与量を増やすか(保険適用外)、嫌気菌がペニシリン、セフェム分解酵素(βラクタマーゼ)を産生するため、阻害剤配合のペニシリン剤であるアモキシシリン/クラブラン酸(保険適応外)、またはβラクタマーゼに分解されないニューキノロン系薬のシタフロキサシンが推奨。

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