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2018年10月19日 (金)

Clinical 院内感染対策 ①

小林 隆太郎(日本歯科大学附属病院口腔外科教授)さんの研究文を記載。コピー・ペー:
 歯科の診療に於いては、日常的に唾液・血液に触れる環境下で種々の器具・器材を使用している状況である。そこで、歯科医師すべてが共有できる標準的な院内感染対策の内容が重要となる。
 先ずは、歯科医療機関における院内感染対策に係る経緯について、最近10年間の動きに抽出してみた。平成19年3月30日付で「医療機器に係る安全管理のための体制確保に係る運用上の留意点について」
 厚労省医政局指導課長・研究開発振興課長連名において、「医療機器の使用に当たっては、当該医療機関の製造販売業者が指定する使用方法を遵守すべきである」ことを通知しており、ハンドピース等の使用にあたっては、この通知あるいは関連する通知等に基づき感染の防止を含む医療安全の観点から、添付文書で指定された使用方法等を遵守するとともに、使用後の滅菌等についての指導のお願いがされていた。
 日本歯科医学会に於いては、平成19年3月に『日本歯科医学会認定 歯科診療ガイドライン 1 エビデンスに基づく一般歯科診療における院内感染対策実践マニュアル』を発行し、それらは一般歯科診療の代表的なガイドラインとして用いられてきた。
 その後の経過で、院内感染対策で、さまざまなエビデンスに基づく推奨の変化が見られたことから、平成27年2月『エビデンスに基づく一般歯科診療における院内感染対策 実践マニュアル 改訂版』が発行。この改訂作業には、厚労省委託事業に参加し、現状をよく把握されている方々が多く参加されていた。
 日本歯科医学会は、平成23~25年度厚労省委託事業「歯科保健医療情報等事業」で、「一般歯科診療時の院内感染対策係る指針」を平成26年3月31日付けで厚労省に提出し、また平成26年6月4日付けで「歯科医療機関における院内感染対策について」として厚労省医政局歯科保健課長名で通知された。
 一方、臨床現場における状況として、平成28年度厚労科学研究「歯科ユニット給水システム純水化装置の開発に関する研究」内の質問の歯科診療における「院内感染防止に必要な対策」についての回答を見ると、700名延べ1770の回答のうち、「診療報酬による評価の充実」(592名) が最多、次いで「医療従事者に対する研修の充実」(487名) が多かった。※学生教育における教育の充実(310名) ※感染防止が徹底される新たな技術や医療機器の開発(300名) と回答があった。
 このような経過も経て、平成30年度診療報酬改定において院内感染対策の推進が図られた。
 具体的には、院内感染対策に関する基準を満たし、その旨の届出をすることにより初再診料の算定内容が異なることになった。そこで本稿に於いて、今一度この改訂における施設基準の内容について確認するとともに基本的な院内感染対策に関する内容について概説する。




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