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2021年12月 2日 (木)

Report 2021 スポーツ立国 ②

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 2011年に制定された「スポーツ基本法」は、「スポーツは、世界共通の人類の文化である」と述べ、スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことはすべての人々の権利であり、「スポーツ立国の実現が最大の使命」と掲げた。

 スポーツ庁では、スポーツ立国への指針と具体的施策として「スポーツ基本計画」を策定、そして、国民、スポーツ団体、地方自治体、国など関係者が一体となってスポーツ立国の実現を目指すとしている。

 2017年度から2021年度までの第2期計画では、スポーツ政策の基本指針として、

 ①スポーツで「人生」が変わる!、

 ②スポーツで「社会」を変える!、

 ③スポーツで「世界」とつながる!、

 ④スポーツで「未来」を創る!の 4 つを挙げる。

 この計画期間中には、東京 2020 大会を筆頭に、2019年のラグビーワールドカップなどいくつもの大規模な国際競技大会が日本で開催された。基本計画ではこれらの国際競技大会の開催をチャンスとして、スポーツで「人々がつながる国民運動を展開し、「『スポーツ参加人口』 を拡大し、スポーツ界が他分野との連携・協働を進め、『一億総スポーツ社会』を実現する」としている。

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