人間と科学 第338回 転換期を迎えるエネルギーシステム(5)――②

続き：

　経済規模とエネルギー需要には正の相関関係が見られてきた。先進諸国でエネルギー需要が頭打ちになりつつある一方、発展著しい新興国や途上国では、　都市化、インフラ整備も相まって需要拡大が続く。

　その結果、世界の一次エネルギー総需は2020年の 589EJ (EJ=エクサジュール➡ジュールの 10の18乗)―石油に換算すると 2388 万トン)～2050年には 744EJに増加する見通しだ。

　これからの30年のうちに、世界最大のエネルギー消費国である中国(146EJ)、あるいは米国(2位)　とEUの合算(144EJ)　を上回る国が新たにもう一つ出現するようなものだ。

　注目すべきは、増加分の多くが、近代的再生可能エネルギー（再エネ）や原子力といった低炭素エネルギー源であることだ。再エネの割合は今日の12％から、2050年には26％に上昇する。化石燃料は2030年代に需要がピークに達した後徐々に減少する。それでも、今日の80％から下がるとはいえまだ全体の 2/3 を占め、化石燃料に依存する構造は変わらない。

　気温上昇は2030年辺りで 1.5℃を超え、世紀末には 2.6℃に達すると試算される。以上、各国の気候変動対策に抜本的な変化がない場合の推計である。

　続いて、同じくフォーキャスティング型つくられた【表明公約シナリオ】では、各国が以下の 2つの目標を期限内に完全達成すること条件に加えている。