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2022年10月 6日 (木)

人間と科学 第339回 転換期を迎えるエネルギーシステム(6) ①

黒住 淳人(京都外国語大学・京都外国語短期大学副学長)さんの小論文を載せる コピーペー:

 シリーズ(334回)で概観した脱炭素機運の高まりは、化石燃料関連投資の引き上げ(ダイベストメント)や企業によるカーボンニュートラル方針など、ビジネスへも波及を強めている。一方で2021年秋以降エネルギーの深刻な供給不安や価格高騰がみられる。

 トリレンマ(336回)を崩さないエネルギー転換は可能なのか、社会厚生の論点にも触れつつ締めくくりにしたい。

 基本に立ち戻ると、増加基調が続く排出量をネットゼロ(カーボンニュートラル:排出量と吸収・除去量の均衡。あくまで実際の排出を最小限にすることが基本になる。)に向け大幅に削減するためには、2 つの点でデカップリング(関係切り離し)が鍵になる。これを端的に示す茅恒等式で確認したい。

   CO2排出量が(1)人口、(2)一人当たり GDP 、(3) GDP一単位当たりエネルギー消費量、(4)エネルギー消費当たりの排出量の要因に分解され、それらの掛け算が排出量に等しい。右辺の分母と分子それぞれで一度ずつ出てくる「人口」、「GDP」、「エネルギー消費量」を相殺していくと「排出量=排出量」が残ることから、常に成り立つことが分かる。この式をみると、(1)人口や(2)経済の拡大を前提とすれば、後の 2つを小さくするしかない。即ち(3)効率を向上させ経済活動とエネルギー消費の相関関係(335回)を弱め、(4)エネルギー使用に伴い排出量も増える関係を弱めることだ。

 

排出量

人口 × GDP/人口 × エネルギー消費量/GDP ×排出量/ エネルギー消費量

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