日記・コラム・つぶやき

2019年2月17日 (日)

Science 脱分化脂肪細胞の臨床応用化――取り組み ②

続き:
3. 脂肪組織の特徴と脂肪由来幹細胞 (ASCs)
 脂肪組織は、長年、エネルギー貯蔵庫として考えられてきたが、現在ではアディポカインの産生を介して身体の恒常性に多様な機能を発揮する重要な器官であることが明らかになっている。
 脂肪組織は成熟脂肪のほかに、血管を構成する血管内皮細胞 、平滑筋細胞、ペリサイト、組織マクロファージやTリンパ球、前駆脂肪細胞などから構成されることが知られている。細切りした脂肪組織を酵素処理後に濾過して遠心分離を行うと、フラスコ底部には成熟脂肪細胞以外の間質細胞群が沈降する。
 この間質血管分画 (SVF : stromal-vascular fraction) には、血管内皮細胞、平滑筋細胞、組織マクロファージやリンパ球などが混在し、MSCs が2%程度存在することが明らかにされている。SVF中のMSCs は脂肪由来幹細胞 (ASCs : adipose-derived stem cells) と呼ばれ、培養すると高い細胞増殖能を示す。ASCs は適正な培養環境下で脂肪、骨、軟骨などへの多分可能を示すとともに、多くの液性因子を分泌し、組織修復に作用すると考えられている。
 筆者がラットに作製した歯周組織欠損モデルに ASCs を他家移植した際には、細胞移植しかなかった群と比較して、5週間後に1.7倍程度の硬組織再生量が認められた。さらに、欠損内に新生骨組織とセメント質様硬組織、コラーゲン線維の埋入が認められ、蛍光標識した ASCs は再生組織中で陽性反応を示したことから、ASCs が破壊された歯周組織の再生を促進することを報告している。
 脂肪組織は骨髄などの組織と比較して、低侵襲かつ大量に採取することができるうえ、機能を喪失することがないため、ASCs は治療用細胞としての移植安全性と一定の有効性が示されている。また、ASCs はES 細胞やiPS 細胞と異なり腫瘍原性がないため、比較的容易かつ安全に移植できることから、現在では骨・軟骨欠損や心筋梗塞、多発性硬化症などを対象とした臨床研究が行われている。しかしながら、ASCs は様々な細胞が混在する細胞集団である。
 採取する患者の年齢や基礎疾患によって影響されることが明らかになっている。それゆえ、同じ品質の治療用細胞を調製することは困難であり、純度が高く幅広い患者に応用可能な治療用細胞が必要であると考えられる。
4. 脱分化脂肪細胞 (DFAT) の発見
 一方で、脂肪組織中の体積の80%を占める成熟脂肪細胞は、内部に脂肪滴と偏在した核を有し、増殖能力を喪失した終末分化細胞であると長年考えられてきた。通常、ヒトを含む哺乳類では分化のプロセスは不可逆的であると捉えられていたため、最終分化した成熟細胞は未分化の状態に戻る能力(=脱分化)はないと考えられていた。
 しかしながら、日本大学では、単離させた成熟脂肪細胞を天井培養法で体外培養することで生じてくる線維芽細胞様の形態をした細胞群が、高い増殖能と MSCs に類似した多分化能を獲得することを明らかにした。
 これは一度終末分化した細胞でも適切な環境下で培養することで、未分化な細胞へと形質転換することを意味してしており、この成熟脂肪細胞由来の多能性細胞は脱分化脂肪細胞 (DFAT : dedifferentiated fat cells) と名付けられた (PCT/JP2004/007322)。
 DFAT ―― 成熟脂肪細胞は、1g の脂肪組織を小片にした後、酵素処理することで単離することができる。さらに、濾過後に遠心分離を行うと間質細胞群はフラスコ底部に沈降するが、比重の小さい成熟脂肪細胞はフラスコ上部に浮遊する。貯留した成熟脂肪細胞を、ウシ胎児血清が添加された培養地で満たしたフラスコ内で天井培養を行うと、脂肪滴を含んだ成熟脂肪細胞は浮遊してフラスコ内部の天井面に付着し、非対称分裂によって線維芽細胞様の形態をした細胞群が産生される。→ (DFAT) である。1週間後に、フラスコを反転して通常の付着培養を行うと、産生された DFAT は高い増殖活性を示してコロニーを形成する。
 産生された DFAT は成熟脂肪マーカーの発現が完全に消失し、成熟脂肪細胞としての機能を喪失する一方で、成熟脂肪細胞には発現しない骨、軟骨、平滑筋の初期マーカーに陽性を示す。
 また、DFAT は MSCs に共通の細胞表面抗原マーカー発現を示し、国際細胞治療学会が定めた MSCs のクライテリアを満たす。DNA マイクロアレイ解析の結果、DFAT は ASCs と99%以上の高い相同性を示すことが明らかとなっている。
 これらの結果は、DFAT が成熟脂肪細胞由来の細胞集団であるにもかかわらず、ASCs に類似した形質を獲得していることを示唆している。DFAT は適切な環境下で分化誘導を行うと、脂肪細胞、骨芽細胞、軟骨細胞、骨格筋細胞、筋線維芽細胞、平滑筋細胞や心筋細胞に分化可能であることが報告されていう。




マクロ

2019年2月16日 (土)

Science 脱分化脂肪細胞の臨床応用化――取り組み ①

秋田大輔(日本大学歯学部助教授)・伊藤智加(日本大学歯学部講師)・月村直樹(日本大学歯学部准教授)・松本太郎(日本大学医学部教授)さんらのグループはDFAT(脱分化脂肪細胞)の特性とそれの臨床応用化に向けた取り組みを行なっている。→研究文を紹介する。コピーペー :
               要   約
 近年、歯科領域においても、破壊された組織に対して幹細胞によって機能回復を促す再生医療が着目されている。だが、組織再生のための理想的な細胞源はいまだ明らかにされていない。成熟脂肪細胞由来の脱分化脂肪細胞(DFAT)は、高い増殖能と多分化能を有した均一な細胞集団であり、口腔領域からも低度の侵襲で大量に調製することが可能なため、再生医療における有用な細胞源である。この研究文では、DFATの特性と臨床応用化に向けた取り組みを紹介する。
1. はじめに
 近年、疾病や外傷によって損傷を受けた器官・組織に対して機能回復を目指す再生医学が飛躍的に発展し、歯科領域においてもその有用性が目を着けられているのだ。歯科領域における再生医療の始まりは、水酸化カルシウムを歯髄に用いて新生象牙質の形成促進を報告したのが最初で、1世紀近くが経過している現在では、骨造成や歯周組織の再生が代表的に臨床応用されている。
 組織再生には多くのサイトカインを含む液性因子が複雑に関与するため、メカニズムの詳細は解明されていない部分も多いが、現在では特に、幹細胞や前駆細胞を用いて組織再生や機能回復を目指すことに重点が置かれている。
 また、最近では骨髄以外の口腔内組織にも間葉系幹細胞 (MSCs : mesenchymal stem cells) が存在することが明らかとなっており、組織再生のための現実的な細胞源と考えられているが、どの組織も採取に制約が存在する。
 一方で、脂肪組織は腹部のみならず顔面にも存在しており、比較的容易に採取可能な組織であることから再生医療に用いる細胞源として注目。ここでは歯科領域で目指す再生医療の課題と、成熟脂肪細胞由来の脱分化脂肪細胞 (DFAT) の特性を中心に臨床応用への実現化に向けた日本大学の取り組みを記す。
2. 歯科領域における再生医療の課題
 近年、我が国は超高齢社会に突入し、65歳以上の高齢者が総人口に占める割合は25%を超えている。先人の歯科医師たちの努力の結果、歯科医療は大きく発展したことは疑いようがないが、65~69歳の平均喪失歯数は7.2本であり、高齢になるにしたがって増加していく傾向。また、抜歯の原因の多くは歯周病やう蝕であることが報告。
 歯の喪失は、摂食障害・構音障害・審美的障害を招き、長期間放置すると、残存歯列や歯周組織、顎機能にも障害をもたらす。そのため、歯科口腔領域では、古来より口腔内器官の欠損に対して人工材料を補填することで機能の回復を図る治療が行なわれており、補綴装置を利用して機能回復を図る症例が一般的である。
 しかし、重度の歯科疾患に起因する高度の顎堤(骨)吸収は、補綴装置の安定性が悪くなり、機能回復は困難になるため、従来は術者の技術や歯科材料によって対応してきた 
 一方で、失った組織を補完・復元することを目的とする再生医療は、口腔機能の向上を目指す歯科口腔領域においてもその有用性が注目されている。組織再生には目標とする組織を構成する細胞に分化可能な”幹細胞”とそれを支持する”足場”、さらに適切な”成長因子”の3要素(=組織工学)が必要であることが提唱されている。
 近年ではこれらに加えて、移植部の”微小環境”と再生に要する”時間”を加えた5要素が重要であると考えられており、特に幹細胞や前駆細胞を利用した組織再生が有望視されている。理論上すべての組織に分化可能な胚性幹細胞 (ES細胞) が樹立されて以来、再生医学は飛躍的な発展を遂げたが、ES 細胞は受精卵を利用するため、倫理的な側面から臨床応用は敬遠されてきた。
 また、ES 細胞の未分化性の維持に関わる遺伝子を皮膚線維芽細胞に導入することで樹立される iPS細胞は、ES細胞が抱える免疫拒絶反応や倫理的問題を克服するため、げんざい、再生医療への応用が期待されている。
 しかし、未分化性の高い iPS 細胞は腫瘍化のリスクがあるため、目的の細胞に分化させてから移植することが考案されているが、時間とコストがかかることが課題とされている。
 一方で、MSCs を中心とする組織幹細胞は、生体内の多くの組織に存在し、多分化能と細胞増殖能といった特徴を有する。再生可能な組織は限定的であるが、腫瘍化のリスクが低く、安全性が高いと考えられているために、臨床研究や基礎研究が多く報告されている。
 様々な組織由来の MSCs が再生医療に有用であることが報告されているが、多分化能と高い細胞増殖能を有し、細胞の純度が高く、歯科医師にとって容易に採取できることが歯科領域における理想的な細胞源であると考えられている。
 口腔内組織には、骨髄由来の MSCs の他、歯胚、歯髄、歯根膜、骨膜等に MSCs が存在することが報告されており、口腔領域の組織再生に有用だと考えられている。
 しかしながら、これらの組織を実際に利用するには、歯や骨片を含めた骨や骨膜を採取するため、患者の侵襲も大きくなるだけでなく、得られる量も限定されるため、移植細胞源としての有用性は高いとは言えないのが歯科領域における再生医療の課題と考えられる。          





2019年2月15日 (金)

ゲノム編集した子の誕生報道 ⑤

続き:

 もっとも文系色が濃い生命倫理の議論でも、臨床応用の推進に好意的な見解が無いわけではない。2018/12/08~09、京都府立医科大学での日本生命倫理学会の年次大会では、学会企画シンポジウム「ヒト生殖細胞系ゲノム編集をめぐる倫理――その論点と公的議論のあり方」が宗教学者の安藤泰至氏と倫理学者の香川知晶氏の司会の下で行われた。

 生命倫理を専門とする石井哲也氏(北海道大学)、憲法学の建石真公子氏(法政大学)と島薗が報告し、基礎医学と生命倫理学の双方に通じている美馬達哉氏が指定討論者の役を務めた。

 私(島薗)が準備した200枚のレジュメでは足りないほどの人が集まった。この種のシンポジウムとしては異例と言えるほど、メディア関係者も多かった。

 「ゲノム編集を行った子どもの誕生」に歯止めをかけなくてはならないのでないか。そうであるとすれば、どのような根拠でどこで歯止めをかけるのか。そのための合意をどう構成し、どのような制度にするのか。

 今回の中国での「ゲノム編集を行なった子どもの誕生」の報告によって、以上のような諸問題が露わになった。元来、このパネルは、もう少し広い話題を取り上げる予定で組み立てられていたが、島薗を含め各論者はおのずから「ゲノム編集を行なった子どもの誕生」問題を意識することになったので、そこが議論の焦点のようになった。

 島薗はヨーロッパ諸国のような胚の扱いを巡る広い法制度を世界各国が定めることは容易でないので、まずはゲノム編集を行なった受精卵の着床を禁止するという点を基軸に、各国での法制度がととのえられ、国際規制も行なわれる必要があると論じた。

 会場からの質問を二つ紹介しよう。

 一つは、特定の難病の人からゲノム編集で難病の遺伝を避けることへの期待が高いが、それも禁止するのかというものだった。島薗は原則禁止として、限られた特定の難病の遺伝を防ぐための適用を認めるといった制度枠組みも可能ではないかと答えた。

 二つ目は、たとえ広くゲノム編集が行なわれていくようになっても(たとえば一千万人に対して行なわれても)、数十億人の人類から見ればごく一部であり、通婚も行なわれるのだから人類の差別や分断といったことを危惧するのは考えすぎではないかというものだった。

 この問いは重要であるが、ゲノム編集が広く行なわれた場合、人類社会に何が起こるかという問いへの一つの応答を前提にした問いである。このような許容的な見方が妥当なのか、島薗のように規制を求める見方が妥当なのか、簡単には答えが出ないだろう。

 だが、我々はこうした問いに向き合さざるをえないところに来ているのだ。島薗はこの学会でそのように応じた。

 短い討議時間だったが、島薗にとっては今、考えなくてはならない重要な問いが投げかけられたと感じた。将来世代に対する責任という観点からも、市民社会がじっくり真剣に取り組むべき問題なのだ。

 学術分野としても、主に医学者・生命科学者に課せられたものとは言えない。倫理学者や法学者も取り組まなくてはならない。否、人文学、社会科学の諸分野を含めて、広範囲の知識が求められる問題領域が生じているのだ。

 2018年の11月は、そのような問題領域の重要性が強く認識されるようになった転機の一つとして記憶されるようになるかもしれない。



2019年2月14日 (木)

ゲノム編集した子の誕生報道 ④

続き:

● 重い倫理問題と法的規制に言及する新聞社説

 人類社会の未来に関わる重大な倫理問題が露わになったという認識は、新聞社説でも表明されている。2018/12/01、の『山陽新聞』の社説は、「人間は遺伝情報をどこまで操作して良いのか。その問いを改めて突き付けられた」と始められている。

 そして、「両親の望みに沿ったデザイナーベビーの誕生にもつながりかねないといった問題がある」とも、「賀氏による成功が偽りだったとしても、いつかは直面する課題には違いあるまい。これを機に、しっかりと対応策を練っておきたい」とも述べている。このような認識を踏まえて、法的規制、また国際規制にも言及している。

 日本は先日、生殖補助医療目的の基礎研究に限って容認し、人や動物の子宮に戻す

 ことを禁じる方針を打ち出した。欧州では法律で禁止している国は多いという。

 将来に禍根を残さぬためにも、各国のより効果的な対策が必要だろう。同時に、国際的

 なルールづくりの検討も含め、議論を深めるべきだ。

 この社説は、日本の総合科学技術イノベーション会議生命倫理専門調査会が、指針に沿って行うことを条件に、「生殖補助医療目的の基礎研究に限って」ではあるが生殖細胞系列へのゲノム編集を容認したことに触れている。これは、「「ヒト胚の取り扱いに関する基本的考え方」見直し等に係るタスク・フォース 報告書(第1次報告)」(2018年3月)で示されたもので、そこではすでに臨床応用が将来的にありうるかのような記述がなされている。

 この報告書について報道した『日本経済新聞』の記事(2018/03/09)は、「今後、同会議の決定を経て、文科省と厚労省が指針策定に乗り出す。指針はまず生殖補助医療に限って受精卵をゲノム編集で操作する基礎研究を認め、その後、難病や遺伝病、がんなどに範囲を広げる」としている。

 総合科学技術イノベーション会議生命倫理専門調査会は、徐々に範囲を広げて行き、やがては賀建奎氏が行なったような臨床応用に道を開くことを展望していたと見ることができる。

 日本政府やこの分野の研究者が望んでいるこうした展望を踏まえて、『山陽新聞』社説は、「欧州では法律で禁止している国は多い」ことを指摘し、「各国のより効果的な対策が必要だろう」と指摘しているのだ。

 類似の論調は、『京都新聞』2018/12/01の社説や、『愛媛新聞』2018/12/08の社説にも見られる。前者は、「今後、こうした事態が起きないよう各国は防止策を徹底してほしい。併せて、順守事項や容認要件といった国際的なルールづくりを検討すべきだ」としており、

 後者は「日本は、基礎研究に限って条件付きで容認する指針ができたばかりで法規制までは踏み込んでいない。ただ、今回の事態は罰則なしの自主規制では限界があることを示している。さらなる対策が欠かせない。国際的な動きに歩調を合わせながら、法規制の是非についても議論を積み重ねる必要がある」と論じている。

 できるだけ、法規制によってしばられたくない科学者や、その意向を尊ぶ政府や『朝日新聞』などの大手全国紙と、科学技術が倫理の枠を超えてしまうことを懸念するふつうの市民の意識を反映しようとする地方新聞や文系学会の考え方の対立が目立つようになっている。




2019年2月13日 (水)

ゲノム編集した子の誕生報道 ③

続き:

 ● 重い倫理問題と法的規制への言及を避ける

 同様の印象を受けるのは、『朝日新聞』の2018/12/02、社説だ。それは、「生まれてくる子どもを実験の道具にしたとしか思えない行いだ。断じて許されない」と書き起こされていて、まずはそこにこそ倫理問題があると捉えていることがわかる。

 そのすこし後に、「人の手が加えられた遺伝子が、そ の子本人や子孫の世代にどんな影響を及ぼすのかは予測不能だ。どんな場合であれば認めて良いか、社会全体は勿論、科学者の間でも合意は形づくられていない」とあるから、人類社会に影響が及ぶような倫理問題を全く意識していないわけではないようだ。

 だが、先の方では、ゲノム編集を施した受精卵を着床させ出産させるのを容認するような記述も見られる。

 米科学アカデミーは2017年、重い遺伝子性疾患が子に伝わるのを防ぐ場合に限り、有効

 性や安全性が確認されるなどの条件を満たせば臨床応用を認めるとする報告書をまと

 めた。

 今回の副教授の行為は、この条件を満たしておらず、容姿などに関する遺伝子を親の望

 むように変える「デザイナーベビー」の発想に近い。

 これはややわかりにくい見解である。賀建奎氏が行なったとされるゲノム編集の出産は、「容姿などに関する遺伝子を親の望むように変える「デザイナーベビー」の発想」とはだいぶ異なる。むしろ米科学アカデミーが容認しようとしている「重い遺伝性疾患が子に伝わるのを防ぐ場合」に近いと捉えることもできるからだ。

 では、そのような遺伝性疾患を防ぐためのゲノム編集を認めた場合、その許容範囲をどこで止めることができるのか。どこかで線引きができなければ、いずれは「容姿などに関する遺伝子を親の望むように変える「デザイナーベビー」の発想」にまで至ってしまうのではないか。ここにこそ困難な重い問題があるはずである。

 日本医師会・日本医学会の共同声明と『朝日新聞』の社説は、どちらも法律による規制や国際規制の必要性に触れていない。

 これは現在、日本の総合科学技術イノベーション会議の生命倫理専門調査会で進められているようにガイドライン(指針)による「ルールづくり」で行くのが好ましいという考え方を背後に宿しているように感じられる。

● 倫理問題を重んじた共同声明

 他方、ゲノム編集による子の出産の広がりが将来の社会に及ぼす影響により多くの考慮を払いその倫理的論点を重視した意見表明も行われている。2018/12/25、に公表された日本哲学会・日本倫理学会・日本宗教学会(各理事会・評議員会)の共同声明はその一つだ。

 そこでは、現時点でのゲノム編集の安全性という観点、また生まれてくる子どもの福利という観点からの懸念も表明されている。

 出産が事実であるとすれば、出生する子どもへの予期せぬ副作用や人権問題など、

 医学的・倫理学的にみて重大な懸念があることが指摘されています。また、HIV 感染

 の予防であれば他にも方法があったのに、このような方法を用いたことにも批判が

 なされています。生まれてきた子どもに害が及ぶ可能性があり、どのように親の同意

 を得たのかにも疑問が投げかけられています。

 しかし、この声明では「一段と重い倫理的問題」が主題とされている。

 これらも重い倫理的問題であり、こうした臨床研究と医療行為が許容しがたいことの

 理由として十分かもしれません。しかし、この臨床研究と医療行為が投げかけたさらに

 一段と重い倫理的問題があります。それは、遺伝子改変が世代を超えて不可逆的に

 子孫に伝わり、人類という種をゲノムのレベルで変えていくことの始まりになりかねな

 いという点です。このことの是非は医学者・科学者や特定疾患の患者や関係者だけに

 関わるのではなく、人類全体の未来に関わる極めて重い倫理的問題です。

 これは、第一回「ヒト遺伝子編集国際サミット」で取り上げられた (1)~(6) の問題のうち、科学的に安全性の問題がクリアされたとしても、さらに残る (3)~(6) の倫理的問題の重要性を指摘するものだ。

 2018年11月のゲノム編集を施した子の出産の報道は、こうした長期的に問題であり続けるであろう倫理的問題を露わにしたと捉えている。

 こうした臨床応用が進められて、「デザイナーベビーというような事態が展開すれば、人類の育種、あるいは優生学的な改変につながります」との倫理的懸念を表明する。そして、国内における法的規制と国際規制についても本格的に検討すべきことを求めている。

 以上のような重大な懸念があるのですから、人間へのゲノム編集の適用、とりわけ生殖系列細胞への適用、さらには受胎についての法的規制について本格的に検討する必要があります。

 また、国際規制の可能性についても検討を始めるべきです。何故なら、特定の国で規制されないということになれば、他の国々が倫理的配慮を重んじてもグローバル社会としてくいとめることはできなくなってしまうからです。




2019年2月12日 (火)

ゲノム編集した子の誕生報道 ②

続き:

● 人類社会の未来に関わる倫理問題

 ところが、香川によれば、この声明では以下の問題があることが述べられてもいた。

 (1) オフターゲットやモザイクといった技術上の問題(狙い以外の効果が出てしまう

   可能性)

 (2) 遺伝子改変の有害な結果を予測する難しさ

 (3) 個人のみならず将来の世代への影響を考える義務

 (4) 人間集団にいったん導入した改変を元に戻すのは難しいという事実

 (5) 恒久的エンハンスメントによる差別や強制

 (6) 人間の進化を意図的に変更することについての道徳的、倫理的検討

 この (3)~(6) は、人類の未来、人類社会の未来に関わる重大な倫理問題につながるものであって、これらの問題が解決したからゴーサインが出るというような簡単な問題ではない。

 前記の「報道発表概要」は、このような重大な倫理問題について知らぬふりをしたもののように見える。

 賀建奎氏による「ゲノム編集の子」出産報告は、この重大な倫理問題を露わにしてしまったと捉えることができる。このような受精卵(生殖細胞系列)へのゲノム編集と妊娠・出産という臨床応用は、(1) や (2) の問題をはらむという点で、危うい。

 つまり、十分に安全性に配慮していないという点で医の倫理に従っていない疑いがある。しかし、それだけではない。

 それにも増して重大なのは人類社会の未来に関わる倫理問題が無視されている。つまり、(3)~(6) の倫理問題への配慮が全くなされないままに一線を越えて臨床応用が行なわれてしまったということである。

● 日本医師会・日本医学会の共同声明

 では、ゲノム編集の子誕生の報を受けて出された日本の学術団体等の声明や新聞社説は問題をどのように受け止めているのだろうか。

 2018/11/30、にいち早く出された日本医師会・日本医学会の共同声明は、まずは「産まれてきた女児ら」に対する加害、あるいは人権軽視という点からの問題を掲げる。

 今回の行為は、産まれてきた女児らの身体的、精神的、社会的な安寧を踏み躙るもので

 あり、この考え方に照らすまでもなく、人の尊厳を無視し、声明を軽視するものであり、

 国際的な倫理規範から見ても常軌を逸したものであります。

 受精卵によるゲノム編集技術の安全性の確認が十分なされていない段階で行われたということの問題を強く前面に出している。種の改変というような結果につながりうるという倫理問題、つまり人類社会に広く長く影響が及ぶような倫理問題にも触れている。

 さらに、生殖細胞系のゲノム編集の影響は後の世代にまで影響が及ぶことから、人類という種に対する影響も極めて不透明であり、無責任極まりない行為であります。

 しかし、この側面への言及は短いものであり、すぐに「科学技術の進展は、疾病の予防や治療等に大きな貢献を果たすものと、多くの期待が寄せられることから」と研究推進のための制度づくりの必要性を説いている。

 倫理的に問題であるのは主に「産まれてきた女児ら」への倫理的配慮の欠如と捉えられているように感じられる。



2019年2月11日 (月)

ゲノム編集した子の誕生報道 ①

島薗進(上智大学教授)さんの小論文「ゲノム編集した子の誕生と倫理問題」をコピー・ペー:

● ゲノム編集した子ども誕生の報道

 2018/11/08、香港で開かれた国際会議で、中国の研究者がゲノム編集技術で人間の受精卵の遺伝子を操作し、双子が生まれたと報告した。この研究者は子どもをHIV(エイズウイルス)に感染しにくい体質にするために、クリスパー・キャス9を用いたゲノム編集によって受精卵の遺伝子操作を行い、子宮に着床させたという。

 この報告についての報道を受けて、日本の多くの学術団体が声明を出し、また、社説を掲げた新聞もある。多くの学術団体が、このような問題について声明を出すことは滅多にない。それだけ大きな衝撃だったということである。

 もっとも、確かにゲノム編集を行った子どもが生まれたのかどうか確認できないので、そう主張されているというだけなのかもしれない。しかし、たとえそうだとしても、ゲノム編集を施した子どもが容易に生まれる状況になっていることが広く知られることになったのは確かだ。今後も続けて「ゲノム編集の子」が生まれていく可能性は十分にあるということである。

 南方科技大学の賀建奎副教授は、親の病気を引き継がずに健康な子供を産みたいという両親の切実な望みに応えてこれを行ったとしている。

 同副教授が報告を行った香港での国際会議は、2015年12月に米国ワシントン市で開かれた国際会議「ヒト遺伝子編集国際サミット」を引き継ぐ、第2回の「ヒト遺伝子編集国際サミット」である。では、この「ヒト遺伝子編集国際サミット」」とはどのような会議なのか。

● 第1回「ヒト遺伝子編集国際サミット」声明

 この会議はクリスパー・キャス9の開発者ジェニファー・ダウドナ、ノーベル賞受賞者である分子生物学者、デイヴィッド・ボルティモア、ポール・ハーバーグら18名が名を連ねて開催されたものだ。「国際サミット」と銘打たれているが、この分野の研究を推進してきたアメリカ、中国、イギリスの科学者が主体となっている。

 「国際サミット」というが、イギリス以外のヨーロッパの諸国から積極的に参加している科学者は少ない。この分野の研究を推進してきたアメリカ、中国、イギリスの三国の科学者が主導した会議であることに注意が必要である。

 この第1回「ヒト遺伝子編集国際サミット」の声明 (On Human Gene Editing:International Summit Statement) については、日本の科学技術振興機構 (JST) 研究開発戦略センター (CRDS) のホームページに「報道発表概要」が紹介されている。  

 そこでは、まず、(1) 「基礎研究及び前臨床研究」について、「徹底した基礎研究や前臨床研究が必要なことは明らか」なので、「適切な法的・倫理的規則や管理に従」いつつ推進すべきであるとしている。ただし、「研究過程で万一ヒトの初期の胚細胞や生殖細胞が遺伝子編集を受けた場合、改変された細胞は妊娠の成立に用いられてはならない」と付記されている。

 続いて、 (2) 「臨床使用:体細胞の場合」だが、これは有望なので、「不正確な遺伝子編集などのリスク」などを考慮しながらも推進しようとの姿勢だ。

  配偶子または胚の遺伝子組み換えをする目的で、遺伝子編集技術が原理的には使用

  される可能性がある。生殖は重要な細胞の遺伝子編集は重要な問題を多く含んで

  おり、次のような条件が整備されない状況下でその臨床利用を進めるのは無責任だ。

   ◍ リスク、潜在的利益、代替手段の適切な理解と均衡を図ることにより、関連の

     安全性及び有効性の問題が解決済みであること

   ◍ 提案されている応用の適切性について広範な社会的合意が存在すること

 これは社会的合意が得られればやるとの意思表示だ。倫理学者の香川知晶は、この「声明」は生殖細胞系列へのゲノム編集に歯止めをかける意志を示したものとは見なせないというが、もっともである。     「雑誌→世界 2月号より」



2019年2月10日 (日)

Clinical 非歯原性歯痛 パート3 ⑦

続き:
8. その他の疾患により生じる歯痛
 悪性腫瘍、血管炎症、頸椎、新生物、迷走神経反応、薬物の副作用などの様々な原因で「歯痛」が引き起こされることがある。
●通常の歯痛と非歯原性歯痛の鑑別法
 歯原性歯痛であれば、局所刺激に過敏(咬合時痛や打診痛、冷温水痛がある)、食事中に悪化する、歯科治療に反応するなどの特徴がある。痛む歯に診断的麻酔を行って痛みが消失する場合は、その歯が歯原である可能性が大きい。(場所を限局させるため可能であれば歯根膜注射がよい)。
 非歯原性歯痛で抜歯が行なわれてしまう場合に、もっとも多いのが「歯根破折だと思った」という理由であるが、ひびや歯根破折であればこの方法で痛みは消失するため鑑別可能である。
 一方、非歯原性歯痛の場合は、痛みに見合うだけの所見がない、歯科治療に反応しない、一定の痛みが数ヵ月から数年にわたり持続する、食事中は痛みが消失する、痛みの部位が解剖学的整合性を超えて移動する、繰り返し数十分間生じる”発作性”の痛み、等の特徴がそれぞれある。
 通常とは異なる「歯痛」に遭遇した時、歯科医師が行うべきことは、歯科医師にしかできない「歯が原因か否か」の判断である。非歯原性が疑われる場合は、非可逆的な処置は保留して、専門医に依頼するのが得策である。
 非歯原性歯痛という概念はここ30年ほどの間に徐々に知られるようになっているが、まだ歯学部でも教育に取り入れる所は少なく、ましてや歯科臨床医の間に浸透しているとは言い難いのが現状。
 本稿で紹介した非歯原性歯痛はいずれも臨床現場でよく遭遇するもので、決してまれではない。
 非歯原性歯痛や口腔顔面痛についてより詳しく知りたい方は、日本口腔顔面痛学会のホームページを訪れていただきたい。
最後に、我々、口腔顔面痛専門医師がたたき込まれている箴言(しんげん)、
   ――― 「知らない病気は診断できない」 ―――
   を結びの言葉として稿を終えたい。




2019年2月 9日 (土)

Clinical 非歯原性歯痛 パート3 ⑥

続き:
7. 突発性歯痛
 「突発性」とは「原因不明」を意味する医学用語である。歯科でよく見られるのは、起きている間中持続する、じんじん・じわじわと表現される疼痛が特徴の本疾患である。
 耐え難い痛みであることが多いが、摂食時や何かに気を取られているとき、睡眠中には痛みは消失する。有病率は不明だが、稀な疾患ではない。
 平均受診年齢は55歳で、90%が女性である。70%が歯科治療が契機で発症する。正しく診断されるまでに平均4~5年かかっており、患者は痛みの診断を求めて、歯科を始め耳鼻科、内科、脳外科などを転々とする。
● 突発性歯痛の特徴  
 ◍歯または抜歯した後の部位に起こる痛みで、臨床的にも画像上でも器質的な異常
  は全く認められない
 ◍疼痛は一歯に限局するもの、多数歯に同時に起こるもの、顔面痛に拡大など様々
 ◍有病率は高い
 ◍どの年齢にも起こるが、閉経後の女性に多い(子供は除く)、受診年齢55歳(平均)
 ◍大・小臼歯が好発部位(下顎<上顎)
 ◍70%が歯科治療が発症の契機
 ◍正しく診断されるまで平均4~5年
 ◍摂食時には痛みは改善する
 抜髄や抜歯が契機になる事が多いが、最近ではインプラント治療後に発症するものをよく診かける。大規模な咬合再構成など口腔内の感覚が大変化する処置のみならず、ささいな咬合調整、インプラント上部構造体のスクリュー締結などの、非侵襲的な処置を契機に起こることもしばしばある。患者の30~40%はうつ病が不安障害の既往があるという報告も出ている。
 病態生理はいまだ不明であるが、近年の機能的脳画像研究の進歩により、侵害刺激(組織損傷)がなくても、不快な刺激や心理状態などによって、痛みの情報を処理する脳のネットワークが活動し始めることが証明されている。
 そして現在では、原因不明の慢性疼痛は、「非器質性疼痛」または「中枢機能障害性疼痛(central dysfunctional pain)」と呼び、中枢性の疼痛だと認識されるようになっている。
 筆者(井川)も、歯科治療が原因の場合は、治療中の不安や恐怖が痛み関連腦領域を暴走させて慢性疼痛に陥るのではないかと推測する。
 治療は、薬物療法と認知行動療法の併用が推奨されている。薬物療法の第一選択は、下行性疼痛抑制系(痛みを抑える神経)や痛み関連腦領域の興奮を抑制すると考えられている抗うつ薬である。
 抗うつ薬には、三環系抗うつ薬(TCA)、選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)、セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬(SNRI)、などがあるが、TCA のアミトリプチリン(トリプタノール)や SNRI が第一選択である。
 アミトリプチリンは、2016年に神経障害性疼痛の治療薬として公知申請が通り、歯科医師でも処方できるようになったが、副作用としての口渇、便秘、頻脈、立ちくらみ、また、突然死をきたす致命的な不整脈が生じることがあり、処方に際しては、専門的なトレーニングを受ける必要がある。
 医師に処方を依頼するという方法もあるが、この疾患の患者は「歯が痛い」と自覚しているため、歯科医師の診察を強く希望する。また、患者の多くに精神疾患の既往があることからも、理想的には、本疾患は歯科医師と精神科医が同席しているリエゾン外来で扱うべきであると考えている。
症例6
  患 者 : 53歳、女性(病悩期間 3年)
  主 訴 : 左上顎臼歯部~上顎全体・側頭部にかけての持続性疼痛
        (VAS 70/100)
 左上下智歯抜歯後、上顎の抜歯窩の痛みが遷延し、時間とともに左顔面全体に拡大した。隣接歯の抜髄、抜去、上顎洞根本術、骨髄掻把を行うも痛みは改善しなかった。アミトリプチリン 50mg/日の服用を開始し、4ヵ月後に疼痛消失。
症例7
  患 者 : 82歳、女性(病悩期間 6か月)
  主 訴 : 左側上顎中切歯の激痛 (VAS 100/100)と極度の体調不良
  X年12月上顎左右にインプラントを計6本埋入した直後より、上記の痛みと口中の違和感、寒気、震え、不眠、極度な体調不良が生じた。1か月後に全部のインプラントを除去したが、症状は改善せず、次第に寝込むことが多くなった。
  アミトリプチリン20mg/日を2週間服用したところ、疼痛は消失した。
  5年後まで経過観察し、再発は無い。



2019年2月 8日 (金)

Clinical 非歯原性歯痛 パート3 ⑤

続き:
6. 精神疾患または心理社会的要因による歯痛
 うつ病や双極性障害、不安障害、統合失調症、パーソナリティ障害などの患者が精神疾患の「身体症状(旧:身体化)」として歯痛や顔面痛を主訴に受診することがしばしばある。
 精神疾患は患者が自己申告しない場合が多いが、初診時に行う「お薬手帳」のチェックで、抗うつ薬や抗精神病薬を服用していることから推察できる。特に、うつ病は生涯有病率(一生のうちにその疾患にかかる確率)が約12%強(8人に1人)と多く、口腔顔面痛外来では本疾患の既往をもつ患者は多い。精神疾患の身体症状が疑われる場合は、精神科医と連携しながら、疼痛管理を行っていく。
 うつ病の診断は精神科医の診察によって確定されるが、非専門医でも見当がつけられるうつ病の判定基準が有る。
症例5
  患 者 : 78歳、女性(病悩期間 1ヵ月以上)
  主 訴 : 義歯が合わないため、食事ができず、眠れない
  1ヵ月前より歯肉の疼痛、舌のヒリヒリ感、また口蓋がざらざらする不快感が生じ、食思不振と極度の不眠が発現した。患者本人は義歯の適合不良が原因だと主張し、歯科医院にて義歯の調整を繰り返すも症状に改善が見られず、1ヵ月で体重が5kg減少した。
  義歯の適合は良好で、口腔内は潰瘍やびらん、粘膜の発赤などは認められなかった。うつ病の判定基準を満たすため、精神科医に依頼したところ、うつ病と診断され、処置は抗うつ薬が処方された。
  うつ病が改善するとともに義歯に対する愁訴は消失した。
● うつ病の判定基準
   1)か2)を必ず含む、5項目以上を満たした状態が2週間以上継続している場合には、うつ病の可能性が高い。
◆ 中心症状
   1) 抑うつ気分
   2) 興味または喜びの消失
◆ 副症状
   3) 食欲の減退(または過食)、体重の減少(または増加)
   4) 睡眠障害
   5) 精神運動機能の障害
     ・強い焦燥感あるいは逆に精神運動機能の停止
   6) 疲れやすさ、気力の減退
   7) 強い罪責感
   8) 思考力や集中力の低下
   9) 自殺への重い(希死念慮)
  




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